大学院の教育研究上の目的
本学は、よりよい教育研究のため、「教育研究上の目的に関する規程」を制定し、その中で、すべての学部・研究科の「人材の養成に関する目的」を明記しています。各学部・各研究科は、それぞれの学びの特色を活かし、実社会で活躍できる能力と豊かな人間性を身につけた人材の輩出を目指します。
人文社会科学研究科
人文社会科学研究科並びに日本語日本文学専攻、言語文化専攻、歴史文化専攻、法・政治学専攻及び経済・経営学専攻の人材養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。
- 人文社会科学研究科は、グローバル化や少子高齢化、情報化といった急激な社会の変化の中、労働市場や産業・就業構造の流動化によって将来予測が困難な時代を生き抜くために、高度専門職業人又は研究者として、「人間性」や「社会システム」の視点から、人間と社会が抱える複雑かつ多様な課題を学問的に分析できる能力及び創造的かつ実践的な解決策を提案し得る能力を身に付け、持続可能な社会の実現に貢献することができる人材を養成することとし、学生に以下に掲げる能力等を修得させる。
- 研究に従事する者として、法令を遵守し、高い倫理観をもって自らを律し行動する能力
- 自らの専門分野における確かな学識と研究遂行能力を有し、社会が抱える複雑かつ多様な課題に学術的側面から多面的に取り組む能力
- 研究成果発表等の経験を通して、自らの考えを説得力ある言葉で、他者に的確に伝える能力
- 自らの専門分野に偏重することのないグローバルな視点や学際的な視点
- 日本語日本文学専攻修士課程は、長い歴史を持つ日本文学や日本語に関する広範な知識及び本文読解能力を有し、日本の伝統文化の本質を明確に自覚・継承して後代や他者に伝えてゆく者として、あるいはメディアや実地調査等に基づいて現代の文学・言語に関わる諸問題を分析し、解決策を立案できる者として、学校教育、行政機関、企業、社会教育施設、出版及び国際交流の場等において、指導的な役割を担うことのできる人材を養成することとし、学生に以下に掲げる能力等を修得させる。
- 日本文学や日本語に関する高度かつ体系的な知識
- 古今の文学作品の読解力や優れた日本語運用能力を活かして、対外的なコミュニケーションやプレゼンテーションを適切かつ積極的に行う能力
- 豊かな日本の文化遺産に敬意を払いつつ、それらを後代の者や他者に伝えてゆく技術
- グローバル化した高度情報社会が直面する文学及び言語に関わる諸問題を実証的に分析し、その解決策を立案する能力
- 言語文化専攻修士課程は、複言語・複文化主義の見地に立ち、特定の言語・地域・時代に捉われることなく、広く言語文化の多様性と普遍性に対する理解を深め、高度で深遠な専門知識と広範な教養を持つ人材を養成する。特に多様な文化的価値観が混在する現代のグローバルな社会状況において、複数の言語運用能力とその背景となる多様な文化的・歴史的知見に基づき、人間社会の根幹を形成する種々の言語文化活動を対象として、今日の社会の諸問題について深く考察し研究を行うことができる自立的な言語・文化・歴史研究の研究者、初等中等及び高等教育機関における語学の教育者を養成することとし、学生に以下に掲げる能力等を修得させる。
- 学際的見地及び科学的・学問的な立場から、言語文化の諸領域を横断的に俯瞰できる知識と技能（広い視野に立った豊かな学識）
- 世界の多様な言語文化の特色と普遍性を深く理解し、体系的な知識と幅広い教養に基づき、独創的な研究を行う能力（専攻分野における研究能力）
- 英語及びその他の外国語の高度な運用能力(複言語能力)を備え、それを専門分野の研究・職業に役立てる実践的能力（高度な専門性が求められる職業を担うための卓越した能力）
- 歴史文化専攻修士課程は、日本の歴史文化を中心とした広範な専門知識及び史資料読解力を有し、その知識・能力をもって史資料や史跡を今の時代に活用し、次世代へ向けて保存・管理する者として、あるいは広く歴史や伝統を踏まえた地域社会の発展を推進する者として、博物館その他の社会教育、自治体史編纂、まちづくり、学校教育、出版及び観光等の場において、グローバルな視野に立ちながら指導的な立場で活躍できる人材を養成することとし、学生に以下に掲げる能力等を修得させる。
- 日本の歴史や文化に関する体系的な知識
- 現代の高度情報社会・ボーダレス社会が直面する諸問題を、歴史的な視点から実証的に分析し、その解決策を立案する能力
- 古文書や史資料の読解力や優れた日本語運用能力を活かして、対外的なコミュニケーションやプレゼンテーションを適切かつ積極的に行う能力
- 豊かな日本の歴史・文化遺産に敬意を払いつつ、それらを保存し、後代の者や他者に伝えてゆく技術
- 法・政治学専攻修士課程は、複雑化する課題の解決に有効な提言をできる者として、あるいは国際政治や国際関係の視点から国際的諸問題の解決に貢献できる者として、行政機関、企業の法務部門及び国際協力等の場において活躍できる人材並びに税理士や司法書士等の専門職に就く人材を養成することとし、学生に以下に掲げる能力等を修得させる。
- 法学及び政治学に関する高度かつ体系的な知識を修得することにより、法的及び政治的な問題を発見し分析する能力
- 法学又は政治学に関する高度な研究を行うことにより、法的又は政治的な問題に対する理論的かつ実践的な解決策を立案する能力
- 法学又は政治学の視点から、国際的諸問題の解決に貢献できる知識及び能力
- 経済・経営学専攻修士課程は、経済学又は経営学に関する広範な知識を身に付け、経済学又は経営学の視点から、経済社会や企業等様々な組織における諸現象・諸課題を分析し、創造的に解決する能力を持った人材を養成する。経済学・経営学の学問の発展と新しいパラダイムの構築に資することのできる研究者及び高度な専門学識を通じて学問研究と社会の結びつきに資する専門職業人を養成することとし、学生に以下に掲げる能力等を修得させる。
- 経済学又は経営学の高度な専門的知識及び思考能力
- 経済学を専門とする者は経営学、経営学を専門とする者は経済学の基本的な知識を持ちつつ自らの専門分野の研究を発展させる能力
- 自らの専門分野の高度な専門的知識や思考能力をもとに、経済学又は経営学の視点から諸課題を発見し分析する能力
- 自らの専門分野に関し、グローバルかつ学際的な視点で諸課題を検討する能力
文学研究科
文学研究科並びに日本文学・日本語文化専攻及び歴史文化専攻の人材養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。
- 文学研究科は、日本の文学及び言語並びに歴史に関する広範な専門知識を身に付け、それを高度情報社会の中で適切に活用し、生起する諸問題に実証的に対処することのできる、高度専門職業人及び研究者を養成する。また、職業人や研究者として高い倫理観を持ち、社会生活において適切かつ模範的な言動が取れる人材を養成する。
- 日本文学・日本語文化専攻博士前期課程は、長い歴史をもつ日本の文学や言語を研究しながら、移りゆく流行の奥にひそむ、不易な価値や本質を追究している。こうした追究を通して、あるべき日本の伝統的文化を明確に自覚し、継承するとともに、後代の者に伝えてゆくことを教育の目的とする。その目的を達成するため、日本の文学や言語に関する広範な専門知識を身に付け、各種の情報を正確に理解した上で、的確な日本語で自身の考えや思いを表現でき、さらに優れた日本語運用能力やコミュニケーション能力を活かして、教育や行政、企業等の諸業種において、指導的な立場で活躍できる人材を養成する。
- 日本文学・日本語文化専攻博士後期課程は、日本の文学や言語の研究をいっそう深化させ、あわせて隣接分野も俯瞰しながら、その普遍的な意義を追究してゆく。こうした追究を通して、日本の伝統が育んできた価値観や美意識をあきらかにし、現代的視点から改めて位置づけてゆくことを教育の目的とする。その目的を達成するため、人文学の諸領域における高い専門能力と古今の文献の活用能力を身に付け、日本文学、日本語学、日本文化及び漢文学の分野において高度で独創的な研究を行うことができる人材を養成する。
- 歴史文化専攻修士課程は、日本の歴史文化に関する広範な専門知識及び史資料の読解力を有し、その知識・能力をもって史資料や史跡を今の時代に保存・管理・活用する者として、あるいは広く歴史や伝統を踏まえた地域社会の発展を推進する者として、博物館その他の社会教育、自治体史編纂、まちづくり、学校教育、出版、観光などの場において、指導的な立場で活躍できる人材を養成する。
心理学研究科
心理学研究科実験・応用心理学専攻及び臨床・発達心理学専攻の人材の養成に関する目的、その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。
- 実験・応用心理学専攻博士前期課程は、基本的心理過程に関する学識を有し、その応用により快適で安全な人間環境系の設計に寄与する専門的実務者又は学術研究者の養成を目的とする。実験心理学領域では、実験・測定・解析など基礎と応用を繋ぐ多様な方法に精通した人材を養成し、応用心理学領域では、基礎研究の成果を踏まえ、現実的諸問題の解決を可能にする心理技術を修得し、社会的要請に応じて専門的実務に従事する人材を養成する。
- 実験・応用心理学専攻博士後期課程は、人間の基本的な心理過程を解明するとともに、その応用によって快適で安全な人間環境系の設計に寄与する学術研究・教育者又は高度専門的実務者の養成を目的とする。実験心理学領域では、人間の基本的心理過程を解明する先端的研究を推進する人材を養成し、応用心理学領域では、現実的諸問題の解決を可能にするための心理技術の高度化を行うとともに、社会的要請に応じて諸問題を解決する人材を養成する。
- 臨床・発達心理学専攻博士前期課程は、心理学全般にわたる広い学識を有し、適応事象の基本を身につけた専門的実務者又は学術研究者の養成を目的とする。臨床心理学領域では、心理的適応の困難な個人又は集団に対し適切な援助を行う人材を養成し、発達心理学領域では、重要な発達研究法である観察・面接・質問紙調査等を駆使した行動の発達過程の追跡及び分析を通して、現実社会で生起する諸問題に対して適切な提言を行う人材を養成する。
- 臨床・発達心理学専攻博士後期課程は、人間全般にわたる広い学識を有し、適応過程を解明するとともに、適切な援助を与えることのできる学術研究・教育者又は高度専門的実務者の養成を目的とする。臨床心理学領域では、適応、人格、心理査定等に関する基礎的研究及び臨床事象に関する研究に従事するとともに、適切な心理臨床を行う人材を養成し、発達心理学領域では、人間の生涯にわたる発達を体系的に解明するとともに、発達的諸問題に対して適切な提言を行う人材を養成する。
- 前各号の目的を達成するため、両専攻・各領域の連携及び協力を推進する。
社会学研究科
社会学研究科社会学専攻の人材の養成に関する目的、その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。
- 博士前期課程は、社会学及び隣接諸科学の専門知識を深く修得させるとともに、現代社会に生起する諸現象、諸問題を分析し、洞察する能力を培うことを目的とする。また、「専門社会調査士」資格の養成のための教育をはじめ、フィールドワークにもとづく研究・教育を重視し、専門的実践的能力及び調査研究に求められる倫理性を育成することによって、行政機関、専門機関、企業等において専門的な業務を担当できる人材を養成する。
- 博士後期課程は、社会学の諸領域および隣接諸科学の専門知識を体系的に修得させ、各専門分野の研究を自立的に遂行できる能力を培うことを目的とする。専門的学識を充実させるための研究指導とならび、調査研究を組織し指導するために求められる専門的実践的能力の育成を重視し、大学・高等教育機関等の研究・教育専門職をはじめ高度の専門的業務に従事できる人材を養成する。
法学研究科
法学研究科法律学専攻の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。
- 博士前期課程は、法律学及び政治学の専門的知識、特有の思考方法、問題解決方法の研究を行い、教育することを目的とする。そして、本課程の教育研究を通じて、広い視野に立って、法律学及び政治学の精深な学識を授け、研究能力又は高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力を有し、さらに、確固たる遵法精神を持ち（「ルールを守る」）、協調性及び社会性に富み（「チームワークを作る」）、他者の存在及び意見を尊重する（「相手に敬意を持つ」）人物、そして、このような人物になるための最善かつ不断の努力を決して惜しむことのない（「ベストを尽くす」）人物を養成する。
- 博士後期課程は、法律学及び政治学の専門的知識、特有の思考方法、問題解決方法の研究を行い、教育することを目的とする。そして、法律学及び政治学について、研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な研究能力及びその基礎となる豊かな学識を有し、さらに、確固たる遵法精神を持ち（「ルールを守る」）、協調性及び社会性に富み（「チームワークを作る」）、他者の存在及び意見を尊重する（「相手に敬意を持つ」）人物、そして、このような人物になるための最善かつ不断の努力を決して惜しむことのない（「ベストを尽くす」）人物を養成する。
経済学研究科
経済学研究科経済学専攻及び総合政策学専攻の人材の養成に関する目的、その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。
- 経済学専攻博士前期課程は、専門教育を通じて以下に掲げる人材の養成を目的とする。
- 経済学の新しいパラダイムの構築に資することのできる研究者
- 国際的に貢献できるエコノミスト等
- 高度な専門学識を通じて学問研究と社会の結びつきに資する専門職業人
- 出身国ならびにわが国の発展と相互友好のために活躍できる外国人研究者
- 経済学専攻博士後期課程は、博士前期課程に掲げたものと同一であるが、特に、それらの目的を自立的に遂行できる能力を培うための論文作成指導を徹底し、より高度な経済専門研究者および職業人を養成することを目的とする。
- 総合政策学専攻博士前期課程における教育研究の目的は、第一に、学部段階において当該専門分野に関する基礎的な資質や能力を修得した者を対象として、より高度な専門知識や実践的能力、研究能力を培うことであり、第二に、既に政策立案や政策管理に関する実践現場において、高度な専門性が求められる職業を担っている人材の再教育機能を果たすことである。特に、総合政策学専攻博士前期課程では、公共政策や地域政策、経営政策などに関して当該専門分野に関する高度な理論的知識や実践的能力を修得し、研究能力あるいは高度の専門的な職業を担うための卓越した実践的な能力を持つ人材を養成する。
- 総合政策学専攻博士後期課程の教育研究上の目的は博士前期課程に掲げたものと同一であるが、特に、高度な研究能力と豊かな学識に裏打ちされ、新たな知見や価値を創造できる能力を身に付けて企業経営や行政機関、教育研究機関など社会の多様な場で中核を担う人材を養成することを目的とする。
経営学研究科
経営学研究科経営学専攻の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。
- 博士前期課程は、グローバル化・情報化・学際化の流れの中で、高度の専門職職業人の養成、国際的人材の育成、さらに専門的研究者の養成を図ることを目的としている。経営学及び隣接諸科学の専門知識を深く広く修得し、企業及び様々な組織における諸現象・諸問題を分析し、洞察する能力を持った人材を育成する。
- 博士後期課程は、知の集積拠点としてその役割を高めていくことに教育目標を絞り、専門的研究者の養成を目的としている。グローバル化や科学技術の進展に伴う社会の変化に対応できる人材の養成を行うために、分野横断的に知識を修得させ、能力を高めるとともに、経営学に関する多様な先端的研究の知見を教授することによって、広い視野と理解力を有する研究者を育成する。さらに、経営学の専門的知識、思考方法及び問題解決方法を修得し、学術研究・教育者あるいは高度専門実務者となる人材を育成する。
工学研究科
工学研究科並びに機械システム工学専攻、電気電子工学専攻、情報工学専攻及び工学専攻の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。
- 工学研究科は、工学の専門的な技術と知識を身に付け、それを製品及びシステムの設計・開発に応用できる高度専門技術者及び研究者を養成する。また、学会発表、共同研究等の対外活動を通して、コミュニケーション能力及びプレゼンテーション能力に秀でた人材を養成する。さらに、技術者・研究者として高い倫理観を持ち、職業人としての立場を強く意識できる人材を養成する。
- 機械システム工学専攻修士課程は、人間生活を豊かにするため、機械技術、情報技術及びシステム技術の基盤技術を総合的に使って、社会の要請に応える創造性に満ちた「ものづくりのための研究」ができる高度専門技術者を養成する。具体的には、機械装置やロボット等の研究開発を行う「機械技術系分野」、制御システムや知的マシン等の研究開発を行う「情報技術系分野」、生産システム等の研究開発を行う「システム技術系分野」の3つの分野の技術者を養成する。また、研究計画を立て自由な議論を行いながら研究を行い、事実に対する観察・調査・問題発見能力、指導力、プレゼンテーション能力及び報告書作成能力を持つ人材を養成する。さらに、起業家精神を有し、経営・管理運営に能力を発揮する人材及び新技術・新産業分野の開拓に能力を発揮する人材を養成する。
- 電気電子工学専攻修士課程は、数理的かつ綿密な思考力と電気電子工学の専門知識を持ち、自己表現及び対人関係力に優れた、応用力のある高度専門技術者を養成する。専門知識は、細分化、先鋭化された1つの分野に限ることなく、共通的基盤的知識に重点を置き、幅広く電気電子工学応用に精通する人材を養成する。また、デバイスとシステムのように異なる専門領域に強みを持つ人材の養成を重視する。具体的には、デバイス、電子回路、組込みシステム等の研究開発を行う「エレクトロニクス分野」、ロボット、制御システム等の研究開発を行う「制御・メカトロニクス分野」、無線通信システム、電波応用機器等の研究開発を行う「通信・電波分野」、情報システム、画像応用機器等の研究開発を行う「情報・画像分野」、電力システム及び電気機器等の研究開発を行う「電気分野」の5つの分野の技術者を養成する。
- 情報工学専攻修士課程は、数理的な思考力とハードウェア、ソフトウェア及びメディア・データ処理の専門知識を持ち、システム設計構築、運用管理のできる高度専門技術者を養成する。具体的には、インフラストラクチャ系システムの設計構築や運用等に関わる「情報システム分野」、画像応用や知識情報処理分野での高度なアプリケーションソフトウェアの設計や実装を行う「ソフトウェア開発分野」、さらには、これらのシステムを基盤としてコンテンツ開発や配信及びそれらのシステムを扱う「情報メディア分野」の3つの分野の技術者を養成する。
- 工学専攻博士後期課程は、工学分野の主要領域である「機械システム工学領域」、「電気電子工学領域」及び「情報工学領域」の3領域を教育・研究の対象とし、各領域のスペシャリストとして深い専門知識を持ち、自立的な活動を行う研究者や先端的な製品の基盤となる新技術の開発ができる高度専門技術者を養成する。「機械システム工学領域」では、機械技術、情報技術、システム技術など、機械システム工学の幅広い知識・技術を身に付け、高度な「ものづくり」のために様々な分野・技術を統合化できる人材を養成する。「電気電子工学領域」では、エレクトロニクス技術、制御・メカトロニクス技術、情報・画像技術、通信・電波技術、電気技術など、電気電子工学の幅広い知識・技術を身に付け、人間生活を豊かにする製品の設計・開発ができる人材を養成する。「情報工学領域」では、情報システム技術、ソフトウェア開発技術、情報メディア技術など、情報工学の幅広い知識・技術を身に付け、周辺領域の様々な知識・技術を統合して新しい製品やシステムを開発できる人材を養成する。また、個々の領域の専門性を追求するだけでなく、情報技術を共通の基盤に持ちつつ、他領域の特質や領域間の関係を理解し、他者との協調の下、より広い視点から新しい工学技術を創成できる人材を養成する。研究指導においては、専門領域における課題発見能力、高度な研究遂行能力、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力及び論文作成能力に秀でた人材を養成するとともに、研究者及び高度専門技術者としての役割や責任を理解し、高い倫理観を持って行動できる人材を養成する。
スポーツ科学研究科
スポーツ科学研究科スポーツ科学専攻の人材の養成に関する目的、その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。
- 博士前期課程は、体育学・スポーツ科学・健康科学の領域における専門知識を修得させ、博士後期課程に進学して体育学・スポーツ科学・健康科学研究の専門職を目指す人材を養成するとともに、指導力向上を志す社会人の再教育を行い、高度の技術と指導力を備えた人材を養成する。
- 博士後期課程は、体育学・スポーツ科学・健康科学の領域における専門知識を修得させ、体育学・スポーツ科学・健康科学研究を自立的に遂行できる能力を培い、高等教育機関や研究所等において教育研究職に従事できる人材を養成する。